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今回は、こんな疑問に答えます。
この記事の内容
- 暗号資産(仮想通貨)とは何か
- 暗号資産(仮想通貨)の基礎知識
- 40代から始める3つの理由
- 暗号資産(仮想通貨)の始め方
暗号資産(仮想通貨)って、何か難しそうですよね。
私も始める前はそう思っていました。
この記事では、暗号資産(仮想通貨)の基礎知識を解説します。また、若い方はもとより、40代の方に筆者が特にオススメしたい理由についてお話します。
そもそも暗号資産(仮想通貨)とは何か?
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暗号資産(仮想通貨)の歴史は、2008年「サトシ・ナカモト」と名乗る人物の論文によって始まりました。
論文の内容は、「管理者がいなくてもお金をやり取りできる仕組みについて」というもの。
それまでの貨幣は、銀行や国などの機関が中央集権的に管理する仕組み。しかし、「サトシ・ナカモト」の論文には、管理者を介さず、多くの人の手によって分散的に貨幣を管理することが書かれていました。
この論文に共感したエンジニアたちが、ビットコインの実用化に向けて取り組みを開始します。そして、2009年1月についにビットコインが運用が開始となりました。
ちなみに、「サトシ・ナカモト」と名乗る人物の正体が誰かは、未だに解明されていません。日本人を想起させる名前ですが、日本人ではないとする説が多いです。
暗号資産(仮想通貨)の3つの特徴

暗号資産(仮想通貨)の特徴は以下の通りです。
- 分散管理型のデジタル通貨である。
- ブロックチェーンによって管理されているため、改ざんや偽造ができない。
- 通貨に国境はなく、インターネット環境とウォレットアドレスがあればどこでも使える。
分散管理型のデジタル通貨
上でも述べたように暗号資産(仮想通貨)は、これまでの中央集権的な貨幣管理とは違い、分散管理型の通貨です。
暗号資産(仮想通貨)を管理しているのは、世界中に繋がれた分散処理システムの端末(コンピュータ)で、世界中のネットワークで繋がれたコンピュータが取引の処理を行い、承認しあっています。
暗号資産(仮想通貨)の新規発行は「マイニング」(採掘)という方法で行われています(該当しない仮想通貨もあります)。

世界中のマイナー(採掘者)たちが、その暗号資産(仮想通貨)のコンピュータ演算の作業に協力し、その成功報酬として新たに発行される暗号資産(仮想通貨)を得ているのです。
ブロックチェーンによって管理されているため、改ざんや偽造ができない。
これまでの通貨は、銀行のように特定の機関が管理をしていましたが、暗号資産(仮想通貨)は世界中で分散して管理され、その取引の内容も全て公開されています。そのため、不正や改ざんはできません。
この不正や改ざんができない仕組みを支えているのが、ブロックチェーンという革新的な技術です。

ブロックチェーンは、取引の情報のつまったブロックがチェーン状に繋がっており、チェーンをたどれば、過去の取引も確認可能。
取引は全て公開されており、改ざんできません。
このブロックチェーンは、暗号資産(仮想通貨)だけではなく、さまざまな分野で活用され始めています。
通貨に国境はなく、インターネット環境とウォレットアドレスさえあれば、どこでも使える。
暗号資産(仮想通貨)には、通帳もキャッシュカードも必要ありません。
一旦、暗号資産(仮想通貨)を購入すれば、その後はインターネット環境と端末(PCやスマホ)、ウォレット(財布)があれば、世界中で使えます。
海外に行っても通貨を両替する必要もありません。
非常に便利。まさにこれからの時代を担う貨幣です。
40代から暗号資産(仮想通貨)始める3つの理由
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40代のあなたに当サイトが暗号資産(仮想通貨)をおすすめする理由は以下の3点です。
- 円安物価の上昇
- 暗号資産(仮想通貨)は成長産業
- 暗号資産(仮想通貨)を使用したサービスの拡大
それぞれの理由を掘り下げていきます。
円安物価の上昇・上がらない給料

皆さんは、日本の通貨「円」に対して、どのようなイメージをお持ちでしょうか?
2022年2月7日現在、1ドルは約115円です。
2022年に入りドルに対する円安が急速に進んでいます。
かつては、1ドルが約80円の時代もありました。
円安ということは、単純に円の価値が弱まっているということです。
今多くの方が口にしています。
円の価値とは逆に、物価は上昇しています。
ガソリン代が年々高くなっていることは、皆さんもご存じの通り。
物価はあがり、円は安くなっている。
日本人の平均給与は昔とかわらない。
一生懸命働いても、40代からではさほど給料もあがらない。
つまり、日本人が貧乏になってきているということです。
かつて日本は「世界一物価が高い国」と言われていましたが、それは過去のこと。
日本では1杯1,000円以下のラーメンが、欧米では2,000円以上することもあります。
「日本が貧乏」は少し言い過ぎかもしれませんが、「お金持ちの国」では徐々になくなってきていることは確かです。
このような状況のなかで、「日本円」だけで全財産を持っていていいのか。
「日本円以外の通貨に資産を分散させる」ことは、検討の価値があります。
そして、「分散させる資産」の選択肢に暗号資産(仮想通貨)を入れてもいいのではないか。
そう考えるのです。
暗号資産(仮想通貨)は成長産業
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まずはじめに、暗号資産(仮想通貨)がこの先も必ず成長していくかどうか、それは誰にもわかりません。
必ず成長するという保証もありません。
しかし、この10年の期間を振り返ると、確実に成長しており、多くの人がこの先も成長していくと予想しています。
ビットコインの価格の推移
この10年の暗号資産(仮想通貨)の成長の足跡を確認するには、ビットコインの価格の推移を見ることが一番です。
下は、1ビットコイン(BTC)あたりの日本円の推移。
- 2009年:実質1円以下
- 2012年11月:1BTC≒1,013円
- 2015年12月:1BTC≒53,322円
- 2017年8月:1BTC≒463,318円
- 2019年9月:1BTC≒1,064,864円
- 2022年2月:1BTC≒4,905,597円
近年、2017年以降の上昇が顕著です。
短期的に価格が下がることはありますが、長期スパンでは価値があがっています。
最近では、自らの希望で給与をビットコインで受け取るスポーツ選手も。
アメリカバスケNBAのスター選手が給料を、#Crypto で受けとるというニュース。
➡️円安が進むなか、日本のスポーツ選手が給料の暗号資産での受けとりを希望することもあり得るでしょうね。#NFT #NBA #仮想通貨 https://t.co/3BD5QlPYWy— アキ@スポーツNFT専門ブロガー (@akisportsnft) January 10, 2022
ビットコインは、近年その価値を上げ、通貨として安定した地位を築きつつあります。
金融不安で、政策として、暗号資産(仮想通貨)の使用を積極的に進めている国も。
中央アメリカのエルサルバドルでは、なんと2021年9月7日に国の法定通貨をビットコインに制定しました。
暗号資産(仮想通貨)は、投資対象としてだけではなく、その利用価値を更に広げようとしています。
暗号資産(仮想通貨)を使用したサービスの拡大

2021年から2022年にかけて、暗号資産(仮想通貨)の需要を促進したのが「NFT」。
NFTは、クレジットカードで購入できるものもありますが、Openseaなどの世界の主要なNFTマーケットプレイスでは、暗号資産(仮想通貨)が決済に必要です。
NFTを購入するために暗号資産(仮想通貨)の口座を開設した人も多いでしょう。

世界的に、暗号資産(仮想通貨)で買い物をしやすい環境になってきています。
日本でも、【cryptomall(クリプトモール)】 という、暗号資産(仮想通貨)決済専用のショッピングサイトができました。
法定通貨がビットコインの国・エルサルバドルでは、マクドナルドもビットコインで支払えます。
この光景が遠くない未来に日本で起こっても、何ら不思議ではありません。
エルサルバドルすごすぎるな。。マクドナルドでビットコインがサクッと使える。未来! https://t.co/jC9GxwbWfT
— 🍺 ikehaya-nft.eth (🥷, 🏯) (@IHayato) November 16, 2021
暗号資産(仮想通貨)がないと不便になる!?
インターネットや電子決済(〇〇Pay)のサービス開始初期に、「いる・いらない」の議論がありました。
しかし、2022年2月現在、個人差はあると思いますが、インターネットも電子決済もないと不便に感じる人が多いのではないでしょうか。
これと同じことが、暗号資産(仮想通貨)に起こっても何ら不思議ではありません。
日本では、暗号資産(仮想通貨)を保有している人はまだ少ないですが、5年後・10年後はどうでしょう?
三菱UFJ銀行が暗号資産(仮想通貨)に参入するニュースもありました。
三菱UFJ銀行が、日本円と連動の #ステーブルコイン 発行へ#NFT 決済の利用も想定しているとのことです。#仮想通貨 #大人の勉強垢 https://t.co/o4LKDOA2U3
— アキ@スポーツNFT専門ブロガー (@akisportsnft) February 7, 2022
日本では、暗号資産(仮想通貨)やNFTに大企業が急加速で参入しようとしています。
数年後には、暗号資産(仮想通貨)を保有していないと、生活が不便になっていても何ら不思議ではありません。
暗号資産(仮想通貨)の始め方・簡単です。
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この記事の冒頭でも述べましたが、とかく難しいイメージが先行する暗号資産(仮想通貨)。
しかし、購入手順はとてもシンプルです。
暗号資産(仮想通貨)を始める手順は以下の3ステップ。
- 暗号資産(仮想通貨)に登録(口座開設)
- 日本円を入金
- 暗号資産(仮想通貨)を購入
暗号資産(仮想通貨)の取引所で口座開設して、入金して購入するだけ。
初心者が使いやすい暗号資産(仮想通貨)の取引所は、コインチェックです。
シンプルで操作しやすい画面。筆者は、コインチェックで最初に口座開設し、今もメインで使っています。
暗号資産(仮想通貨)の始め方を詳しく説明した記事もありますので、良ければ参考にしてください。

暗号資産(仮想通貨)は、ごく少額で始めることができる。
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1BTC(ビットコイン)の価格が数百万円と聞くと、大金がないと買えないイメージを持ってしまいそうですが、暗号資産(仮想通貨)は1,000円程度から購入できます。
「1」が貨幣の最小単位ではなく、0.1BTC、0.001BTCなど、小数点以下の単位が暗号資産(仮想通貨)にはあるのです。
まずは少ない金額を試しに買ってみましょう。
買わないと暗号資産(仮想通貨)がどんなものか本当の意味では理解できません。
最初は「稼ぐ」ではなく、「知る」「慣れる」ことから始めましょう。
まとめ
この記事のまとめです。
- 暗号資産(仮想通貨)は、分散型の管理システムで、改ざんや偽造ができない。
- 暗号資産(仮想通貨)はブロックチェーンという革新的な技術で管理され、その取引の内容も全て公開されている。
- 通貨に国境はなく、インターネット環境とウォレットアドレスがあればどこでも使える。
- 円安と物価の上昇で、円以外で資産管理をする人が増えている。
- ビットコインは、近年貨幣価値を大幅に上げている。
- 数年後には、暗号資産(仮想通貨)を保有していないと、生活が不便になっている可能性は十分にある。
- 暗号資産(仮想通貨)は、簡単な手順で少額から始めることができる。